【今がチャンス】仮想通貨はもうオワコン?理由と将来性を解説

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九十九すい

こんにちは!九十九すいです!今回は仮想通貨がオワコンと言われる理由と将来性を解説してもらうよ!

こんな疑問をもったあなたにおすすめ!
  • 仮想通貨がオワコンといわれるのはなぜ?
  • 仮想通貨に将来性はある?
  • 仮想通貨投資のコツが知りたい

結論、仮想通貨には将来性があり、今から投資を始めても遅くはありません。

この記事を読めば仮想通貨投資のコツや、どの通貨を購入すれば良いかわかりますよ!

今回はなぜ仮想通貨がオワコンと言われているのか、その理由と将来性を解説します。

仮想通貨投資を始めるなら、価格の落ち着いている今が買い時です。

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九十九すい

イッツ・ショータイム!

目次

仮想通貨オワコンと言われる理由

価格変動が激しすぎる

仮想通貨はドルなどの法定通貨と価格が連動するステーブルコインを除き、需要と供給のバランスで価格が決まります。

ある仮想通貨を欲しい人が増えて購入数が増えれば価格は上がり、通貨を売る人ばかりになれば価格が下落します。

そのため、円やドルよりも価格変動が大きくなり、過去には価値がゼロになる通貨もありました。

2022年5月には仮想通貨Terra(LUNA)の価格が、わずか1週間で99%以上下落した事例もあります。

Terra(LUNA)・・・米ドルと連動した価格になるよう設計された通貨「TerraUSD(UST)」の、価格を維持するために作られた通貨。

一方で大きな価格変動はメリットでもあり、2023年4月に発行された仮想通貨PEPEがたった2週間で2,000倍以上も価格が上昇した事例もあります。

リスクはあれど、仮想通貨投資なら少ない元手で大きく稼げる可能性があります。

詐欺やハッキング事件が多発している

詐欺 ハッキング

2017年から2018年にかけてビットコイン(bitcoin)の価格が急騰し、多くの利益を得た人たちがニュースで取り上げられ、話題となりました。

しかしこのような状況から、仮想通貨初心者を狙った投資詐欺や偽の仮想通貨サイトが増え、犯罪行為が多発しました。

2014年は当時世界最大級のビットコイン取引所であるマウントゴックス社がハッキングされ、約470億円相当のビットコインが盗まれます。

これらの詐欺や取引所のハッキングのニュースが広まることで、仮想通貨が危険なものと見なされるようになりました。

しかし、取引所のハッキング例はあれど、ビットコイン自体が直接的にハッキングされたことはありません。

ビットコインをハッキングするには、ブロックチェーン処理の51%以上を書き換える必要があります。

それだけの情報を書き換えるには、ハッキングで得られる以上の莫大な費用が必要なため、現実的にビットコインのハッキングは不可能です。

利用価値や使い道が不明瞭である

仮想通貨は単なるデジタル通貨として捉えられており、一般的には利用価値や使い道があまり知られていません。

各仮想通貨は異なる用途や開発目的を持っており、情報が複雑化していることも一因だと考えられます。

そのため、仮想通貨は何か怪しいものであり、利用価値がないと言われているのです。

しかし、たとえばイーサリアム(Ethereum)ではブロックチェーンアプリの開発に利用でき、リップルでは国際送金に利用できます。

用途を理解し正しく利用すれば、仮想通貨を活用することで国際間送金の手数料コストを抑えたり、ブロックチェーンゲームで仮想通貨を獲得したりも可能です。

法的問題に直面している

法律問題

2023年5月現在、仮想通貨は法的な整備が追いついておらず、所有権が認められていません。

そのため、もし仮想通貨をだまし取られてしまったとしても、所有権に基づいて返還を請求することは非常に困難になります。

また、犯罪行為で得た現金が仮想通貨に変換され、マネーロンダリング(資金洗浄)に利用される可能性も。

しかし、法律面の問題はまだ完全には整備されていない状態ですが、法改正は進められています。

2017年には、仮想通貨を法定通貨ではない支払い手段として認める法律が追加されました。

2020年には仮想通貨の名称を暗号資産に変更し、ユーザーが損害賠償請求を行う際の負担を軽減する法改正もされています。

将来に向けて法改正は継続的に進められ、より安全に仮想通貨を利用できる環境整備が期待されています。

高い電力消費量や環境問題

仮想通貨の代表であるビットコインのマイニングは、高性能かつ膨大な数のコンピューターを使って行われています。

マイニング・・・ブロックチェーンの取引データを承認する作業。ビットコインのマイニングでは一番に処理したマシン(人・企業)が選ばれ、報酬を受け取る。

電力消費量は莫大で、1年間に約110TWh(テラワット/時)のエネルギーを消費すると言われています。

このエネルギー量は、マレーシアなどの小規模な国の年間電気消費量に匹敵するほどです。

仮想通貨の取引量の増加に伴い電力消費量は増え続けており、環境への負荷が懸念されています。

しかし仮想通貨プロジェクトの中には、マイニングに必要な電力消費量の少ないシステムを採用するなど、環境負荷への対策を実施しています。

たとえばイーサリアムが2022年9月に実施したアップデート「The Merge」では、電力消費量の多いアルゴリズムを改善し、消費電力を99%以上削減しました。

参考:ビットコインのエネルギー消費量を誤解していないか

仮想通貨がオワコンではない理由【将来性】

仮想通貨ETFの承認が転機

ETF

ETF(Exchange Traded Funds)とは、証券取引所に上場している投資信託商品です。

投資信託商品・・・投資家から集めた資産を証券取引所が代わりに株や債券を運用する商品。

仮想通貨ETFのメリットは仮想通貨取引所の口座を開設する必要がなく、証券取引所での取引で投資できる点が挙げられます。

投資家は資産を証券取引所に預けるため直接仮想通貨を購入する必要がなく、取引所のハッキングリスクを避けられるメリットもあります。

しかし2023年5月現在、日本ではまだ仮想通貨ETFが承認されていないため、購入はできません。

今後日本で承認されれば、証券会社で取引する投資家が興味をもち、仮想通貨需要の増加が予想されます。

2021年10月には、ビットコインの価格と連動したビットコイン先物ETF(BITO)を承認したことで、ビットコインの価格が高騰しました。

仮想通貨に関する法改正

これまでの税制は、仮想通貨運用で得た利益は雑所得として扱われ、最大55%(所得税45%+住民税10%)の税率が課せられていました。

株や投資信託の運用益であれば、譲渡所得や配当所得として扱われ、税率は一律20.315%です。

しかし、2022年12月に国税庁が発表した「暗号資産に関する税務上の取り扱いについて」により、仮想通貨の所得区分が変更されました。

年間の仮想通貨運用の収入が300万円を超え、帳簿書類があるときは原則として事業所得です。

暗号資産取引により生じた損益は、邦貨又は外貨との相対的な関係により認識される損益と認められますので、原則として、雑所得(その他雑所得)に区分されます。

ただし、その年の暗号資産取引に係る収入金額が 300 万円を超えると次の所得に区分にかわるので注意が必要です。

  • 暗号資産取引に係る帳簿書類の保存がある・・・原則として、事業所得
  • 暗号資産取引に係る帳簿書類の保存がない・・・原則として、雑所得(業務に係る雑所得)
ーー引用:暗号資産に関する税務上の取り扱いについて

事業所得として認められれば、確定申告時に青色申告すれば65万円の控除が受けられ、他の事業と損益通算できるメリットが生まれます。

NFTやメタバース市場の盛り上がり

2022年にNFTブームが起こり、取引手段として利用される仮想通貨の価格も高騰しました。

NFT・・・Non-Fungible Token(代替不可能なトークン)の略称。ブロックチェーンを利用して使ってデジタルデータの唯一性を証明する技術。

さらに、オンライン上の3D空間で多くの人がアクセスできる「メタバース」も拡大中です。

メタバースは主にゲームに利用されており、代表的なゲームとしてThe Sandboxが挙げられます。

The Sandbox
出典:The Sandbox

2022年、総務省は将来のメタバース市場の規模予測を発表し、2030年までに世界のメタバース市場が約78兆円まで拡大するとの見積もりがされました。

総務省 世界のメタバース市場規模
出典:令和4年 情報通信に関する現状報告の概要

メタバース内ではアイテムは主にNFTとして取引され、仮想通貨が決済手段として利用されることが一般的です。

NFTやメタバースが成長することで、仮想通貨の需要も高まることが期待されます。

>>【初心者向け】将来性があるNFTとは?今からはじめても遅くない!

>>【初心者向け】メタバースとは?定義やNFT・仮想通貨との親和性も解説します!

仮想通貨投資の心得

取引所を複数に分けて分散投資

仮想通貨への投資に際しては資産を1つの取引所に集中させず、複数の取引所に分散させることが重要です。

取引所がハッキングや経営破綻によって被害を受けると、預けている仮想通貨を引き出せなくなる可能性があります。

たとえば2022年11月には海外の大手仮想通貨取引所FTXが経営破綻し、仮想通貨の出金が停止されました。

2023年5月現在でも、ユーザーの資産は全額返金されていない状況です。

資産を複数の取引所に分散させて投資することで、一度にすべての資金を失うリスクを軽減できます。

取引所を複数検討する場合、ビットバンクがおすすめです!

仮想通貨口座は2つ以上もっておけば口座凍結などの不測の事態にすぐに対応できるので、ビットバンクも作っておきましょう!

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ドルコスト平均法を活用

ドルコスト平均法

ドルコスト平均法は、同じ金額を定期的に投資する手法です。

長期的な投資手法であり、価格変動リスクを抑えられるメリットがあります。

一定の間隔で継続的に投資を行うことにより、価格の下落時にはより多くの数量を購入でき、価格の上昇時には少ない数量で購入可能です。

価格変動が大きい仮想通貨市場では特に効果的と言えるでしょう。

ただし、数か月程度の短期投資では逆に損をする可能性もあるので、1年から数年以上継続して投資する必要があります。

ドルコスト平均法など、仮想通貨の買い方については『仮想通貨は「積立」がおすすめ!メリット・デメリット徹底比較』で説明してます!

新規通貨はプロジェクトの内容が明確であるか確認

新しく発行される仮想通貨を購入する際には、公式サイトに明確なプロジェクトが明記されているか確認しておきましょう。

新規通貨は発行時から何千倍にも価格上昇する可能性がありますが、中にはプロジェクトや開発目的がない詐欺コインも存在します。

2021年10月には、当時人気のあった韓国ドラマ「イカゲーム」に便乗した通貨「Squid Game」が発行されました。

Squid Gameはイカゲームに似たオンラインゲームで利用できるとされ、話題となり価格は高騰しましたが、開発者はリリースする前に資金を持ち逃げしました。

その結果価格は暴落し、Squid Gameに投資していた人は大きな損失を被ったのです。

SNS上で話題になっているからといって、急いで新規通貨を購入せず、公式ページに明確なホワイトペーパーが存在するかを確認することが重要です。

ホワイトペーパー・・・仮想通貨の開発目的やロードマップが記載された説明書

将来性が期待できる銘柄

ビットコイン

bitcoin

ビットコインは常に時価総額ランキングで1位をキープしており、今後もその地位は揺るがないでしょう。

ビットコインの価格変動は仮想通貨市場全体に大きな影響を与えるほど存在感があります。

将来性が期待される最大の要因は、2024年に訪れる半減期です。

半減期・・・ビットコインのマイニング報酬が半分になる時期のことで、約4年に一度実施される。報酬が半減するとビットコインの発行数が減り、希少性が高まることで価格を維持する仕組み。

過去には4回の半減期が実施され、その後1年以内にビットコインの価格は過去最高値まで上昇しています。

仮想通貨情報サイトCoinGeckoによれば、次回の半減期の予定は2024年4月27日です。

bitcoin 半減期

過去の事例を参考にすると、半減期の1年後2025年4月までに過去最高値まで価格上昇することが期待されています。

イーサリアム

Ethereum
出典:ethereum.org

イーサリアムは仮想通貨としての価値だけでなく、ブロックチェーンアプリの基盤としても重要な役割を果たしています。

多くのNFTもイーサリアムの技術を利用しており、OpenSeaやBlurなどのNFTマーケットプレイスでの主要な決済手段として使用されているのです。

また、The SandboxやDecentralandなどのメタバースプラットフォームも、イーサリアムのブロックチェーン上に構築されています。

NFTやメタバースが将来的に成長していくことが予想されるため、イーサリアムへの需要も高まり、価格の上昇が期待されています。

ソラナ

ソラナ
出典:CoinPost

ソラナ(Solana)はイーサリアムの処理速度の遅さと、ガス代(ネットワーク手数料)の高さを解消する通貨として生まれました。

その特徴を活かして、主にブロックチェーンゲームに利用されています。

その特徴を活かして、主にブロックチェーンゲームに利用されています。代表的なゲームとして、歩いて仮想通貨が稼げる「Move to Earn」ゲームSTEPNが挙げられます。

2023年5月には、ソラナチェーンを利用したWeb3スマホ「Saga」がリリースされました。

Saga
出典:solanamobile.com

日本でのリリースは未定ですが、Solana対応のウォレットが簡単に接続でき、NFTマーケットMagic Edenなどの決済で指紋認証を利用した承認が可能です。

またChatGPTとの連携も発表しており、ブロックチェーンとAIを連携したアプリの開発が進んでいくと考えられます。

ソラナはブロックチェーンゲームだけでなく、幅広い領域に進出しているため、今後の価格上昇が期待できます。

仮想通貨 オワコンのよくある質問

どのようにしてオワコンと言われる仮想通貨になるのですか?

市場の変動やハッキングなどによる価値の低下があります。

他にも規制によって下落することもあり、全体的に状況に左右されやすいです。

オワコン状態は一時的ですか?

ブロックチェーンのプロジェクトや、仮想通貨のトードマップ次第です。

今後に期待できる予定があるか確認しておきましょう。

オワコンと言われる仮想通貨を持っていたら、どうすればいいですか?

ますは所持額と該当する仮想通貨の状況を確認しましょう。

仮想通貨は投資の側面があるため、あくまでも余剰資産で行うべきです。

そのため、厳しいと感じたら手を引くほうが良いといえます。

【結論】仮想通貨はオワコンではなく今が買い時

この記事のまとめ
  • 仮想通貨は価格変動が大きく取引所のハッキングが理由でオワコンと言われている
  • 仮想通貨ETFの承認や法改正されれば将来的に価格上昇の可能性がある
  • 仮想通貨取引の心得として複数の取引所で取引してハッキングリスクに備える

2024年にビットコインの半減期を迎え、過去の傾向を踏まえると半減期後1年以内に過去最高値まで価格高騰する可能性があります。

また、NFTやメタバース市場が将来的に拡大することによっても、価格上昇が期待できるでしょう。

価格の落ち着いている今が買い時かもしれません。

これから仮想通貨投資を始める初心者の方は、まずはビットコインの購入から始めてみてはいかがでしょうか。

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TechMoire(テックモワ)では、web3(AI / メタバース)やITスクールの情報などを中心に情報を発信しております。

もしよければ、X(@TechMoire)のフォローなどもよろしくお願いします。

一緒に最新技術を楽しんでいきましょう!

九十九すい

それでは、ありがとうございました! 

管理者情報

ITコンサルタント

あらき きりん

現役ITコンサルタント 兼 Webディレクターとして従事。2015年に未経験からITスクールに入学。その後、EdTech企業にて、IT講師として大手企業や個人受講生に向けた授業(Webデザイン、プログラミング、マーケティング、ディレクションなど)を担当。スクールキャリアカウンセラーとして、述べ1,000人以上のキャリアサポートや授業を経験。現在は、IT系メディアの運営や企業ITサポート、Web制作をしながら、web3についての情報を発信しています。本メディアの記事はすべて、わたしが監修しています。


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